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ドローンを使った点検作業とは？メリット・デメリットや内製化の方法をご紹介

ドローンを使った点検作業とは？メリット・デメリットや内製化の方法をご紹介2026.05.29

「外壁や屋根の点検をしたいが、足場代や人件費が高くて困っている」「高所作業のリスクや人手不足をなんとかしたい」
施設の維持管理において、このようなお悩みはありませんか？

近年、これらの課題を解決する手段として「ドローンの点検作業」が注目されています。
大掛かりな足場を組むことなく、安全かつ短時間で高精度な調査ができるのが魅力です。

しかし、いざ導入するとなると「本当に現場で役立つのか？」「外注費用の相場は？」「自社で内製化するにはどんな資格が必要か？」と疑問を抱く方も多いでしょう。
そこでこの記事では、ドローン点検のメリット・デメリットや具体的な手法、外注費用の相場を分かりやすく解説します。

内製化に向けた法律のルールやおすすめのスクールもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

ドローンの点検作業とは

ドローンを使った点検作業とは、無人航空機（ドローン）を用いて建物の保守・確認業務を行うメンテナンス手法のことです。
これまでは作業員が直接現場に足を運んだり、大掛かりな足場を設置したりして実施していた高所や危険箇所の点検を、ドローンで効率的に行えます。

点検用のドローンには、高解像度カメラや赤外線サーモグラフィなどの特殊なセンサーが搭載されています。
これにより、作業員が対象物に直接近づくことなく、離れた場所からでも建物の状態を細部まで把握し、デジタルデータとして記録・保存できるのが特徴です。

現在の日本では、各種インフラの老朽化が進む一方で、現場を支える労働力の不足が深刻な課題となっています。
こうした社会的背景もあり、ドローンを活用した画期的な点検技術は、建設業界をはじめ、エネルギー分野や不動産業界など、多岐にわたる産業から注目を集めています。

ドローンによる点検作業のメリット・デメリット

ドローンを使った点検作業は、従来の「人の目と手」に頼っていたメンテナンス業務を
大きく進化させました。しかし、ドローンは万能なツールというわけではなく、制約や課題もあります。

これからドローンの導入や活用を検討する上で、良い面だけでなく懸念点も把握しておくことが大切です。
ここでは、ドローン点検におけるメリットとデメリットの両面について詳しく解説します。

ドローン点検作業のメリット

ドローン点検には、従来の点検方法を上回る大きなメリットがあります。
主に、以下のポイントが挙げられます。

・圧倒的な安全性の確保
・大幅なコストと時間の削減
・高精度なデータ収集と客観性

圧倒的な安全性の確保

最大の利点は、作業員が危険な高所や閉所に立ち入る必要がなくなることです。
従来の点検では常に転落事故などの人的リスクが伴いました。

しかし、ドローンを活用すれば地上からの遠隔操作で作業が完結するため、現場の安全性を飛躍的に高めることができます。

大幅なコストと時間の削減

次に大幅なコストと時間の削減です。
点検用のドローンを活用することで、足場を組んだり、ゴンドラを設置したりする大掛かりな準備が不要になります。

そのため、数百万円単位のコスト削減につながるケースも珍しくありません。
また、これまで数日を要していた大規模な現場の作業がわずか数時間で終了するなど、時間的な効率が極めて高いことも特徴です。

高精度なデータ収集と客観性

最後に、高精度なデータ収集と客観性です。
人間の目視では見逃しがちな微細なひび割れも、高解像度カメラであれば鮮明に捉えられます。

また、赤外線カメラを搭載することで、表面温度の変化から肉眼では見えない内部の劣化（コンクリートの浮きや雨漏りなど）を可視化でき、客観的で正確な診断が可能になります。

ドローン点検作業のデメリット

一方で、ドローン点検には導入前に留意しておくべき課題や制約もあります。
具体的には、以下のポイントが挙げられます。

・気象条件による制約
・法律と飛行制限の壁
・操縦スキルと専門性の必要性

気象条件による制約

ドローンは精密機器であるため、天候に大きく左右されがちです。
強風、降雨、霧などの状況下では飛行が困難となり、予定していた作業が順延になるリスクがあります。

特に、風速5m/sを超える環境では機体の安定性が損なわれる可能性があるため、柔軟なスケジュール管理が求められます。

法律と飛行制限の壁

ドローンはどこでも自由に飛ばせるわけではありません。
航空法に基づき、DID地区（人口集中地区）や空港周辺、高度150m以上などの空域では事前の許可申請が必須です。

また、第三者のプライバシーへの配慮や土地所有者の許可など、運用までの事務手続きに手間を要する場合があります。

操縦スキルと専門性の必要性

安全に運用するための操縦技術に加えて、膨大な画像データから異常を正しく判別する知見が必要です。
最近ではAIの自動解析も進んでいますが、最終的な判断には建築や土木に関する専門知識を持った技術者の介在が不可欠となります。

具体的なドローンによる点検作業・点検方法の例

ドローン点検では、対象物の形状や確認したい劣化症状に合わせて複数の手法を使い分けます。
写真撮影にとどまらず、最新センサーや特殊な機体を活用することで、現場に応じた最適な調査が可能です。

ここでは代表的な4つの手法を解説します。

高解像度カメラによる外壁や構造物の可視画像点検

ビルやマンションの外壁、橋梁の点検で最も一般的な手法が、高解像度カメラを用いた「可視画像点検」です。
ドローンを対象物に接近させて撮影することで、ひび割れや塗装の剥離、サビなどを鮮明に記録できます。

撮影画像は後から細部まで拡大して確認できるため、従来の打診棒などによる直接確認と同等か、それ以上の詳細な診断が可能です。
近年では、撮影した大量の画像を合成して歪みのない「オルソモザイク画像」や建物の「3Dモデル」を作成し、劣化箇所の正確な位置を効率よく管理する手法も広く普及しています。

赤外線サーモグラフィを用いた非破壊検査

目に見えない内部の異常検知に活躍するのが、赤外線カメラを搭載したドローンによる非破壊検査です。
対象物の表面温度を測定し、温度差を可視化して異常箇所を特定します。

例えば外壁タイルの浮きがある箇所は、内部に空気層ができ、正常な箇所より高温になります。
この特性を活かし、足場を組むことなく広範囲の浮きや剥離を効率的に診断できるのが強みです。

また、太陽光パネルの点検でも、異常発熱を起こしている故障箇所（ホットスポット）を上空から瞬時に発見でき、点検業務の安全性向上と大幅な効率化に貢献します。

レーザー（LiDAR）を搭載した3次元計測

土木現場や大規模な斜面、森林の調査では、レーザースキャナ（LiDAR）を搭載したドローンが活躍します。
レーザー光を照射して対象物との距離を測定し、地形や構造物の精緻な3次元形状データを取得できるのが特徴です。

この手法の強みは、写真では判別しにくい「形状の変化」を数値として正確に捉えられる点です。
盛り土の沈下量や法面の変位、インフラ設備のわずかな歪みをmm単位の精度で把握できます。

土砂災害などの災害予防対策や、長期間にわたる経年変化のモニタリングにおいて、極めて有効な手段です。

狭所・屋内専用ドローンによる内部点検

煙突の内部や橋梁の箱桁、下水道、工場の配管内など、GPS電波が届かない暗い閉鎖空間では、狭所点検に特化した専用の小型ドローンが活躍します。
機体の周囲は頑丈なガードで覆われており、壁面に接触しても墜落せず飛行を継続できる特殊設計が特徴です。

さらに、暗闇での撮影を可能にする強力なLEDライトや、衝突回避センサーも備えています。
人間が立ち入るのが困難な狭い場所や、酸素欠乏症のリスクがある過酷な環境下でも、作業員を危険にさらすことなく、安全かつ迅速に内部の状態を確認することが可能です。

国土交通省のドローン活用事例

ドローンを用いた点検技術は、インフラの維持管理や災害対応を管轄する国土交通省でも積極的に導入されています。
ここでは、道路、鉄道、港湾などの各分野における国土交通省の資料「国土交通省のドローン活用事例」から、いくつか事例をご紹介します。

国土交通省のドローン活用事例① 道路局

道路局では、橋梁などの定期点検において平成31年よりドローンを活用しました。
それまでの橋梁点検では、専用の橋梁点検車を使用するために道路の通行規制を実施しなければならず、利用者に不便を強いていました。

しかし、ドローンによる画像撮影を取り入れることで、通行規制が不要となり、道路利用者の利便性が大きく向上しました。
また、大規模な機材や車両が不要になるため、点検にかかるコストの縮減にも大きく寄与しています。

今後は、地震発生時の迅速な橋梁点検や、地下の共同溝点検を見据えた自動調査技術の開発など、さらなる高度化が期待されています。

国土交通省のドローン活用事例② 鉄道局

鉄道分野の保守・メンテナンスは、列車の運行がない夜間などの限られた時間内で完了させる必要があります。
そのため、トンネルや橋梁といった特に作業負担の大きい箇所の点検業務において、ドローンが活用されました。

ドローンの活用は、日常的な点検業務の効率化や省力化に大きく貢献するだけではありません。
令和2年以降では、豪雨や台風といった自然災害の発生直後において、土砂の流入や橋梁の流出など、人が容易に近づけない危険な現場の被災状況を安全かつ迅速に把握するための重要な手段にもなっています。

国土交通省のドローン活用事例③ 港湾局

港湾局では、地震や大規模な土石流などの災害発生時に、沿岸部の被災状況を上空から迅速に把握するためにドローンを活用しています。
さらに、インフラ維持管理の効率化を目指し、ドローンとAI（人工知能）を組み合わせた最新技術の導入も進められています。

具体的には、港湾施設をドローンで撮影して3Dデータ化し、コンクリートのひび割れや段差、目地の開きといった変状をAIが自動で抽出する「点検診断システム」の開発です。
これにより、作業時間の削減と精度の高いインフラ管理の実現が期待されています。

国土交通省のドローン活用事例④ 気象庁

気象庁では、火山活動の観測や監視においてドローンを活用しています。
これまでは職員が現地に赴いて状況を確認していましたが、可視カメラや赤外線カメラを搭載したドローンを用いることで、噴火の危険性が高い火口付近へ人が立ち入ることなく、安全かつ詳細な状況把握が可能になりました。

また、グリーンランドの氷床観測においては、クレバス（氷の割れ目）を確認する安全管理に用いられています。
さらに気象大学校では、地表付近の気温の鉛直分布を測定するなど、局地的な気象観測や研究分野でも活用が広がっています。

国土交通省のドローン活用事例⑤ 国土地理院

国土地理院では、地震や豪雨などの大規模災害が発生した際に、ドローンを活用した空中写真の撮影やレーザー計測を行い、被災状況の迅速な把握に努めています。
また、南鳥島や火山島など、人が容易に近づけない離島における測量調査でも、ドローンの自動飛行技術が活躍しています。

さらに、公共測量分野への導入も進められており、ドローンを用いた写真測量や3次元測量の標準的な作業マニュアルが作成されました。
これは、建設プロセスを3次元データでつなぐ「i-Construction」の推進に貢献する取り組みです。

国土交通省のドローン活用事例⑥ 国総研

国土技術政策総合研究所（国総研）では、目視外の自律飛行（レベル3飛行）を活用した全国初となる高度な取り組みを行っています。
あらかじめプログラムしたルートを自動飛行させることで、災害時に発生する天然ダムの緊急調査や、山間部にある砂防施設の点検を安全に実施できるようになりました。

また、建設現場における「出来形計測」への導入も進んでいます。
従来は作業員がロープで斜面にぶら下がりながら巻き尺で行っていた危険な法面計測をドローンで代替し、作業の安全性と効率性の飛躍的な向上を実現しています。

国土交通省のドローン活用事例⑦ 土木研

土木研究所（土木研）では、災害直後にドローンで撮影した3次元のカラー点群データを「バーチャル現場」として活用する独自の取り組みを行っています。
この技術により、専門家が遠隔地にいながら地すべりなどの災害現場の全体像から細部までを迅速に把握でき、リモートでの的確な技術指導が可能になりました。

また、ドローンに「グリーンレーザー」を搭載した計測も行われています。
通常のレーザーでは難しい水中の地形計測が可能となるため、橋梁の基礎部分や堰などの河川構造物の高精度な点検に極めて有効なツールとなっています。

ドローン点検作業の外注費用

ドローンによる点検作業を専門業者に外注する場合、費用は「点検対象の広さ」や「使用するカメラの種類」などによって大きく変動します。
ここでは、実際の業界相場に基づいた費用の目安をご紹介しますが、基本的にドローンを活用した方が費用を大幅に圧縮することができます。

一般消費者が屋根の修理やリフォームなどを検討したり、法人が工場の屋根や高所の点検を検討する場合、ドローンを使って調査してくれる会社を選んだ方が工事費全体を圧縮することができます。
そのため、それらの点検・調査を行う会社は、そういったニーズに対応することになることから、ドローンの活用を推進していくことになるでしょう。

一般的な戸建て住宅の屋根点検の費用相場

戸建て住宅の屋根点検は、ドローン活用のメリットが最も分かりやすく、安価に依頼できる分野です。
費用相場は、1回あたり3万円前後が一般的ですが、調査内容やレポート内容によって高くなることがあるでしょう。

太陽光パネルの点検は数割アップの費用になります。
ドローンを使わない場合、足場を設置する目視点検で数十万円はかかっているケースが多いため、大幅なコストダウンにつながります。

マンション・ビルの外壁点検調査の費用相場

マンションやビルの外壁点検・調査では、建物の面積（㎡）あたりの単価で計算されるケースがほとんどです。
ドローンで調査する場合の費用の目安は、1㎡あたり150円〜650円程度となっており、例えば20〜50戸程度で30万円、51〜100戸程度で50万円程度が見込まれます。

「赤外線カメラ」を使用する場合は、費用がやや高くなります。
しかしドローンを使わない場合、少なくても100万円〜300万円程度が見込まれることから、こちらも大幅なコストダウンにつながります。

工場・倉庫の屋根点検調査の費用相場

広大な面積となる工場や倉庫のドローンによる屋根点検・調査では、面積によりますが、小規模でも10万円程度、広い場合は30万円以上が見込まれます。
しかしドローンを使わない場合、高所作業車や足場の仮設などが計上されるため、少なくても30万円、面積が広いと80万円以上が見込まれることから、こちらも大幅なコストダウンにつながります。

インフラ（橋梁・ダム等）点検調査の費用相場

公共性が高く規模が大きいインフラ点検・調査は、対象の面積が広く、調査点数が多く、慎重な作業が求められ、さらに交通規制や警備などの費用がかかります。
インフラは様々な規模・ケースがあり一般化するのは難しいのですが、ドローンを使わない点検では、点検車両のリース、交通規制、看板設置、警備員、複数の作業員などの費用がかかり、数百万円から数千万円に及ぶこともあります。

ドローンによる点検・調査で費用を圧縮できた事例として、例えば千葉県君津市の橋梁点検では、5年間で1億円かかっていた費用を、市の職員自ら行うことによって、初期投資150万円、毎年のランニングコスト10万円程度（人件費除く）に抑えることに成功しています。

出典：総務省自治体DX事例「職員がドローンで橋梁点検を全て行う「君津モデル」で委託費や時間を大幅減」

追加で発生する可能性がある費用

基本の撮影や点検費用に加えて、以下のような追加費用が発生する場合があります。
見積もりを依頼する際は、これらの項目が含まれているかを確認することが重要です。

・解析・報告書作成費／単なる写真データの納品だけでなく、専門の技術者が劣化状況を判断し、詳細な診断レポートや行政へ提出する報告書を作成する場合にかかる費用です。
・飛行許可申請費用／人口集中地区（DID）などでドローンを飛ばすための行政手続きを業者に代行してもらう費用です。
・出張費・交通費／業者の拠点から現場までの距離に応じて発生する実費です。

ドローン点検作業の資格や届出義務

ドローンを業務や特定の場所で飛行させる場合、現在の運用ルールに基づいた資格の取得や各種届出が求められます。
「無資格では点検できない」というわけではありませんが、実務においては国家資格の取得と、オンラインシステム（DIPS 2.0）を通じた手続きの理解が不可欠です。

資格面で重要になるのが、国家資格「無人航空機操縦者技能証明」です。
毎回の飛行許可申請を一部簡略化できる「二等」や、市街地上空などの高度な飛行に関わる「一等」があり、業務内容に応じて取得を検討するとよいでしょう。

また、赤外線診断の民間資格や「第三級陸上特殊無線技士」などの専門資格も実務に役立ちます。
さらに、ドローンを飛ばす際は資格の有無に関わらず、以下の法的義務を遵守しなければなりません。

・100g以上の無人航空機における機体登録（DIPS 2.0）とリモートIDへの対応
・特定飛行（人口集中地区・目視外など）時の「事前の飛行許可申請」と「飛行計画の通報」
・特定飛行時における「飛行日誌の作成・携行」

特に飛行日誌については、未携行や記載漏れ、虚偽記載があった場合、10万円以下の罰金が科せられる可能性があります。
こうした法的義務の確実な遵守は、安全なドローン点検運用の基盤となるだけでなく、外注時に信頼できる業者を選ぶための重要な指標となります。

ドローン点検作業を内製化するならドローンスクールへ

自社でドローン点検を内製化する場合、単に独学で始めるのではなく、専門のドローンスクールへ通うことが非常に推奨されます。
スクールへの通学は「単なる資格取得」にとどまらず、スムーズな運用開始とリスク回避の観点から以下のような多くのメリットがあります。

まず、ドローン運用における最大の懸念は墜落や衝突事故です。
スクールでは、気象の影響や電波干渉などの理論に加え、トラブル発生時の緊急操作や安全管理の手順を体系的に学べるため、企業の社会的信用を守る土台を作れます。

また、国家資格を取得することで、毎回の飛行許可申請に伴う事務負担を大幅に軽減できる点も魅力です。
登録講習機関のスクールに通えば実地試験が免除されるため、独学で一から挑むよりも短期間で確実に資格を取得できます。

さらに、現場で即戦力となる実戦的な撮影技法や、赤外線カメラを用いた解析スキルを直接学べることも大きな強みです。
自社の点検対象に合わせた最適な機材選びのアドバイスも受けられるため、内製化の成功に向けた強力な後押しとなるでしょう。

ドローンスクール埼玉レイクタウンは年中無休で通いやすいスクール

自社でドローンを用いた点検業務の内製化や、国家資格の取得を目指すなら、「ドローンスクール埼玉レイクタウン」がおすすめです。
冷暖房完備の全天候型屋内施設を備えており、年中無休で夜21時まで営業している点が強みです。

出典：ドローンスクール埼玉レイクタウン

日中の業務が忙しい方や仕事帰りでも、天候や気温を気にすることなく、ご自身のスケジュールに合わせて無理なく通うことができます。
また、数多くのテレビ番組を手掛けてきた現役の制作会社が運営しているのも特徴です。

点検作業において不可欠となる、対象物に接近した際の安定したカメラ操作や、高精度な画像を取得するための空撮ノウハウを、映像のプロフェッショナルから直接学べる点は、大きな強みと言えます。
さらに、卒業して終わりではなく、機材の購入割引や初期設定、面倒な飛行許可申請のサポートなど、内製化に向けた手厚いバックアップ体制が整っているのも魅力です。