許可不要で気軽に楽しむ！100g未満ドローンの選び方とおすすめ機種

「ドローンを飛ばしてみたいけれど、法律や申請が複雑そうでハードルが高い・・・」
と感じている方も多いのではないでしょうか？

実は、重量が100g未満の「トイドローン」であれば、航空法上の規制対象外となるため、
比較的気軽に楽しむことができるのです！

ただし「規制対象外＝どこでも自由に飛ばせる」というわけではありません。
法律や条例、施設ごとのルールをしっかり理解しなければ、トラブルに発展する可能性もあるのです。

今回は100g未満ドローンのメリットと注意点、さらにおすすめの機種をご紹介します♪

100g未満ドローンのメリットとは？

100g未満のドローンには、次のようなメリットがあります。

1. 航空法の規制対象外で気軽に飛ばせる

ドローンを飛行させる際には、さまざまな法律を遵守しなければなりません。

飛行を規制する法律の中で代表的なのが「航空法」なのですが、
航空法の対象は「機体重量が100g以上のドローン」になっているため、
100g未満の機体は法規制の対象外です。

航空法では「特定飛行」の規制をしているのですが、
100g未満の機体だと特定飛行に該当する飛行を行ったとしても罰則が科せられることはありません。
（※法規制に関係なく安全には十分に配慮しなければなりません）

また機体重量の100g未満の定義については、
「ドローン本体」と「バッテリー」の合計重量が100g未満となっております。
つまり、本体の重量が100g未満でも、バッテリーを付けて100gを超えてしまったら
航空法の対象となるので注意しましょう！

2. 登録不要で気軽に飛ばせる

2022年6月20日から「ドローン登録制度」がスタートし、100g以上のドローンは国への登録が義務付けられました。
登録を行っていない機体は飛行できず、違反すると航空法に基づく罰則が科せられる可能性があります。

一方で、100g未満のドローンはこの登録制度の対象外です。
つまり、購入してすぐに飛ばすことができ、手続きの手間や費用も一切かかりません。

「登録しなきゃ…」「番号を機体に貼らなきゃ…」といった煩わしさがない分、
純粋に飛行そのものを楽しめるのは大きなメリットです。

特に、初心者や子どもと一緒にドローンを楽しみたい方にとって、
法律上の制約を気にせず気軽にスタートできるのは安心感につながります。

3.価格が手頃で初心者にも最適

100g未満のドローンは「トイドローン」と呼ばれることも多く、数千円から1万円前後で購入できる機体が主流です。

カメラ付きやスマホ連携が可能なモデルでも2万円程度で手に入るため、「まずは試してみたい」という方にとってハードルが低いのが魅力です。

また、価格が安い分「壊してしまっても大きな損失にならない」という安心感もあります。

練習中に墜落や衝突をしてもダメージが少なく、修理や買い替えも容易なため、

初心者が操縦スキルを磨くための“練習機”としても最適です！

4.室内でも気軽に飛ばすことができる

100g未満のドローンは非常に軽量で、手のひらサイズのコンパクトな機体が多く販売されています。

この軽さは風に流されやすいという弱点にもなりますが、逆に「屋内で飛ばすのに適している」という強みでもあります！

リビングや広めの部屋、体育館などの屋内スペースで練習すれば、天候や風の影響を受けずに安定した操縦体験が可能です。

外出せずに自宅で操作感覚をつかめるので、ちょっとした空き時間にも練習できますね。

さらに、一部のモデルにはプロペラガードが標準搭載されており、家具や壁にぶつかっても傷をつけにくい設計になっています。

これによって「ドローンを壊してしまうのでは？」という不安を抱くことなく、
安心して操作に慣れることが可能ですし、
大人だけでなく、子供も安心してドローンで遊ぶこともできます。

人や物にとっても安全なドローンとして安心して使用が可能です。

100g未満でも必読！ドローンを飛ばす際の注意点

100g未満ドローンは航空法の一部規制を受けませんが、完全に自由ではありません。
安全に楽しむため、以下のポイントを押さえておきましょう。

小型無人機等飛行禁止法

小型無人機等飛行禁止法は、国の重要施設などやその周辺上空におけるドローンの飛行を禁止する法律です。

航空法は100g以上のドローンが対象ですが、小型無人航空機飛行禁止法は100g未満も含め全てのドローンが規制の対象になります。

国会議事堂や原子力事業所、空港、防衛施設などの上空や周囲約300mは、機体の重量に関係なく飛行が禁止されています。

【チェックポイント】

・観光地や都市部では特に注意

・管理者への事前連絡と最新の規制確認を忘れない

小型無人機等飛行禁止法について詳しく知りたい方は警視庁の以下のページを参考にしてください。

小型無人機等飛行禁止法

航空法第134条（危険空域）

100g未満のドローンでも、空港周辺や高度の高い空域では「航空機の飛行に影響を及ぼすおそれのある行為」として規制されます。

該当エリアでは国土交通大臣の許可や事前通報が必要となる場合があり、無許可での飛行は違法です。

【チェックポイント】

・空港周辺や航路直下では特に要注意

・飛行前に空域情報を確認し、必要に応じて許可・通報を行う

航空法について詳しく知りたい方は国土交通省の以下のページを参考にしてください。
航空法

自治体条例や施設ルール

自治体ごとに公園条例や施設ルールが設けられており、「航空法で規制対象外」でも飛行が禁止されている場所があります。
たとえば東京都立公園では原則ドローン飛行禁止、大阪府では条件付きで利用可能な公園もあるなど、地域によって大きく異なります。

また、法律や条例に関係なく、土地所有者や施設管理者がドローンの飛行を禁じている場合も飛ばすことはできません。

このためドローンを飛ばす際には、法律と条例を確認した上で飛行場所の管理者または所有者に問い合わせる必要があります。

【チェックポイント】
・自治体の公式サイトや条例を確認

・公園や施設では管理事務所に問い合わせる

・所有者や管理者の了承を必ず得る